サムスン、ソニー文化的障壁を克服し相乗効果へ

サムスン電子とソニーは液晶ディスプレイ共同開発事業で文化的障壁を克服し、新たな市場創出にむけて相乗効果を成している。

　２００４年４月に、サムスン電子とソニーは、液晶ディスプレイへの高まる需要に応じるために、韓国ソウルから９０ｋｍ南部の牙山市にＳ−ＬＣＤ株式会社を設立した。

　サムスン電子代表取締役会長の李健熙氏は、「当初はソニーとの共同事業には文化的障壁があったが、現在はむしろ相乗効果を成している」と述べている。

　現在液晶ディスプレイの世界的需要は急ピッチで上昇している。サムスンは２日に、２００７年度の同社の液晶ディスプレイ世界シェアを５３％にまで上昇させる方針であると発表している。

　サムスンとソニーは現在サムスンの「第７世代」大型パネル製造技術を用いて４０インチおよび４６インチの液晶ディスプレイを共同生産している。さらにサムスンとソニーは少なくとも来年１０月までには新工場を設立し、第８世代基盤での生産に着手する予定で、来年度のクリスマスシーズンに向けてさらなる市場開拓を図っているという。新工場では主に５２インチの液晶ディスプレイパネルを生産していく予定であるという。

　一方でシャープはすでにサムスン、ソニーの先を越しており、三重県亀山市の亀山工場で５０インチクラスの液晶ディスプレイ生産に取り組んでいる。李健熙会長もシャープの技術を高く評価しており、「シャープは最先端技術を備えている。シャープは最近第８世代ラインの生産に着手し始めた」とコメントしている。

　サムスン李健熙会長は、来年度の液晶ディスプレイパネル市場での同社の市場シェアについて楽観的に構えており、「来年第１四半期は苦戦するだろうが、第２四半期から徐々に需要と供給のバランスが取れるようになり、第２四半期半ばで供給不足となるだろう」と述べているという。