米セキュリティ専門家らの報告によると、先月大々的に全米で販売開始となったアップル初の携帯電話「iPhone」は、特定のウェブサイトや、インターネットホットスポットに接続した場合、ハッカーによって持ち主のiPhoneをコントロールされる可能性があるという。 米Independent Security Evaluaters(ISE)セキュリティ専門家のCharlie Miller氏によると、今のところ、ハッカーによるiPhoneの被害は報告されておらず、理論上実現可能とされているだけであるが、もし実際にハッカーによるiPhoneを利用した犯罪が生じれば、個人パソコンやiPhoneを通して大量のスパムメールを飛ばすことが可能になり、さらには何百万台ものiPhoneから一社の電話回線に同時に電話発信させ、回線を麻痺させることもでき得るという。ハッカーに侵入されたiPhoneはPCからは通常送信できないようなスパムメール送信にも利用される可能性もあり、個人iPhone内に蓄積されている電話番号、携帯メール内容も盗み見することも可能であるという。 この欠陥は、iPhoneだけでなく、MacOSやアップル製ブラウザ「Safari」にも当てはまるが、ウインドウズ上で動作するSafariには影響しないという。 ISEはこれらアップル製情報通信機器の脆弱性の深刻度については公開していないが、アップルに対して、発見された脆弱性の詳細を提供し、問題解決のためのアップデートソフトウェアなどを提供する予定であるという。 アップル広報担当のLynn Fox氏によると、現在アップルはISEによる研究報告書に目を通しているところであり、「いつでも弊社製品安全性向上のための指摘を歓迎する」と述べている。 Miller氏はさらにまた、今回発見されたような欠陥は、アップル製品に限ったことではないとし、「複雑な情報機器を精査するとき、同じような問題をしばしば発見する。ただiPhoneのセキュリティはMacデスクトップPC程高度なものではないので、アップルにはiPhoneセキュリティ改善のために動いてもらいたいと思っている」と述べた。 ISEでは、iPhone使用者らに、iPhoneで信頼度の低いウェブサイトを開かないこと、あまり使われていないWiFiホットスポットからインターネット接続しないことを勧めている。
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