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海外事業展開を目指す日本企業、GDCで海外企業と直接交渉
米カリフォルニア州サンフランシスコで開催されていたゲーム・ディベロッパー・カンファレンス（GDC)2008で、20日から22日の間、日本貿易振興機構(ジェトロ)が主催するブースで、ゲーム製作やソフトウェア開発などを手がける日本企業6社と海外の企業が直接交渉をする場が設けられた。各社それぞれ約20社の欧米・アジア企業と交渉し、日本とは異なる海外企業の着眼点や市場の考え方に直面していた。
日本のゲーム・ソフトウェア等開発企業が海外進出を目指す理由は、世界市場で大きく売りたい、というものである。「日本市場は狭い」、「日本のマーケットは、保守的で新しい事業展開をするのは難しい」といった日本での壁を乗り越えていくために、また特定の自社商品や技術を「ワールドワイドに」展開させていくために、各日本企業は今回の企画に参加した。しかし、日本とは異なる海外企業の反応を目の当たりにし、驚きや喜び、また思わぬ苦痛を感じる声が参加企業から聞かれた。
今回の企画で、交渉に臨んだ海外企業数は、少ない企業でも15社、多い企業では30社ほどと話をしたという。日本では新規参入ゲーム制作会社は話も聞いてもらえない場合も少なくない、との声もあるが、今回の企画ブースでは、同じテーブルにつき相互に真剣に話し合う場がいくつも見られた。
世界と日本のトレンドの違いに直面した企業もあった。アールフォースエンターテインメントは携帯電話用のモバイルゲームを売り込もうとしたが、海外ではマーケットが育っておらず、予想外の展開だったという。「日本の携帯電話は画面が大きくネット通信が安いが、アメリカの携帯は画面は小さく、値段も高く、通信のスピードも遅い。プリインストールされているゲームは、日本の4年前くらいのレベルだ」と語った。
顧客ニーズの違いを感じた企業もあった。日本のゲームではアニメの絵のような表現が好まれるが、米国ではリアリティーのある表現が好まれる。マイクロビジョンは自社のSNSサービス「ViZiMO」を主軸に今回の企画に参加したが、「非常に面白い」との回答をもらったのは主にアジアの会社からだった。青沼代表取締役は「(アバターの)キャラクターの造りを各国で変えられるようにする」と柔軟な対応の必要性を語った。
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