米インテル、粗利益率の見通しを引き下げ

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　米半導体大手インテル(Intel)は3日、第1四半期(1-3月期)の粗利益率の見通しを引き下げた。NAND型フラッシュメモリの価格下落が予想を上回っていたためという。

　同社は粗利益率の見通しを、従来予想の56%から54%に引き下げた。その他の見通しに修正はないという。売上高は94億-100億ドルを予想している。トムソンファイナンシャルの調査によるアナリストの予想平均は売上高が97億ドルとなっている。

　メモリチップの価格下落は、パソコンや家電製品メーカーにとっては恩恵となるが、インテルのようなチップメーカーにとっては打撃となる。

　インテルの主力事業はマイクロプロセッサの製造であるが、メモリチップの製造も手掛けている。マイクロプロセッサ事業は堅調なパソコン需要に支えられているが、今回の発表では、インテルの業績が変動の激しいメモリ市場の影響を受けやすいことが示されている。メモリ市場では供給過剰が強い価格圧力となり、価格の下落傾向が続いている。

　メモリチップ製造の世界最大手である韓国のサムスン電子(Samsung Electronics)は昨年、NAND型フラッシュメモリとDRAMの価格下落の影響で純利益が6%減少した。

　アナリストは、世界経済の先行き不安から企業が投資を抑制することによって、2008年にもメモリ市場に対する価格圧力が継続すると指摘している。

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