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OECD加盟30か国、2009年GDPは0.3％のマイナス成長へ
2008年11月14日 11:13更新
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経済協力開発機構（OECD）は13日、2009年経済見通し(エコノミック・アウトルック）を修正発表した。同修正案によると、OECD加盟30カ国の2009年実質国内総生産(GDP)成長率は前年比0.3％になるとの見通しで、米国0.9％、欧州連合(EU)0.5％、日本0.1％のマイナス成長になるという。
同値は6月の発表時より大幅に下方修正された。OECDは6月、世界最悪の金融危機が終わったと述べ、OECD加盟諸国の2009年GDPが1.7％成長すると予測していた。米国と欧州、日本が同時に経済沈滞に陥るのは、1973年に中東諸国の石油禁輸措置によって株価が急落した直後の1974-75年以降初めてのこととなった。また、加盟国全体が経済沈滞に陥ったのは、OECDが加盟国の経済状況を記録し始めた以来、初となった。
なお、10-12月期のOECD加盟国全体におけるGDPは、前年比1.4％のマイナス成長となる見通しであるという。特に米国は10-12月期に2.8％、日本は1％のマイナス成長と予測されている。加盟国全体におけるGDPのマイナス成長は、09年上半期まで続くという。
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