ドイツ、サハラ砂漠に太陽熱発電所を建設

　ドイツ政府と同国企業20社、民間団体は16日、約4,000億ユーロ(約53兆4,8023億円)を投資し、北アフリアのサハラ砂漠に太陽熱発電所を建設すると発表した。同分野では史上最大規模のプロジェクトとなる。

　同プロジェクトには、ドイツ政府とドイツ銀行、ミュンヘン再保険、シーメンス・アーゲー(Siemens AG)、エーオン(電力会社)、ローマクラブなど約20か所の政府機関や企業、民間団体がコンソーシアムを構成して参加する。

　同プロジェクトはローマクラブの提案をドイツ政府と企業らが受け入れて推進し始めた。ローマクラブは、「5年後、2GW規模の初の太陽熱発電所がチュニジアに完工され、イタリアに電力を供給する」と述べた。また、「2050年まで北アフリカと中東に100GW規模の太陽熱発電所を建設し、欧州中部まで送電線を連結する長期事業が完了する」とも語った。

　一方、同プロジェクトに対する具体的な合意事項はまだ出ていないが、イタリアとスペインも参加意思を示しており、北アフリカでも肯定的な反応を見せている。