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　3月8日からの週の米国株式市場は、前週末5日に発表された2月の米雇用統計に続いて景気の安定化を示す材料が出れば、一段と上昇する可能性がある。

　中でも2月の小売売上高と3月の消費者信頼感指数が相場押し上げにつながる可能性がある。

　5日の米国株式相場は、2月の非農業部門雇用者数が市場予想ほど落ち込まなかったことを受けて雇用市場の回復が近いとの観測が高まり、大幅上昇。ナスダック総合指数は終値ベースで18カ月ぶりの高値、ダウ工業株30種とS&P総合500種はともに6週間ぶり高値で引けた。

　米株式相場は今週、終値ベースで12年ぶり安値をつけた2009年3月9日から1年を迎える。以来S&P500は70%近く上昇している。

　こうした上昇は主に予想を上回る経済指標や企業決算がけん引してきたが、投資家は特に雇用市場についてより強い回復の兆しを模索している。

　ブラックロック(BLK.N)のチーフ株式ストラテジスト、ボブ・ドール氏は「間違いなく雇用がカギだ」とし、「製造業セクターは改善しており、米消費者は少なくとも消費財には多少の支出をしている。インフレは引き続き抑えられており、住宅市場は底入れしつつある。次に必要なのは雇用の伸びだ」と述べた。

　今週は12日に2月の小売売上高と3月のミシガン大消費者信頼感指数が発表される。このほか失業保険週間申請件数や貿易収支の発表もある。

　ギリシャの財政問題にも引き続き注目が集まる見通しで、地合いを圧迫する可能性がある。