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　国際通貨基金(IMF)のストロスカーン専務理事は9日、人民元について「依然非常に過小評価されている」との認識を示した。ただ、国内成長重視が「今後数カ月以内に」元の価値に変化をもたらす可能性があるとも指摘した。

　ヨハネスブルクで講演したストロスカーン専務理事は「中国経済は、危機を契機に、より伝統的成長モデルになった」とした上で、「このような政策に伴うのは人民元の調整」であり「数カ月以内に変化が起こる可能性がある」と述べた。

　専務理事は、金融危機以降、米家計部門の貯蓄率が上昇していることについて「世界経済の非常に大きな変化」であり、アジアと米国の構造的不均衡への対処が始まるとの見方を示した。

　ただ、中国など新興国の消費は、米国に代わる成長エンジンになるには程遠いと指摘。このため、世界経済は未踏の領域にあるとの認識を示した。

　専務理事は「かつての状態には戻らない。世界経済の成長モデルは、基本的に未知だ」と述べた。