商船三井タンカー損傷：事故原因調査委が初会合

　中東のホルムズ海峡を航行していた商船三井の大型原油タンカー「M. STAR(エム・スター)」が何らかの衝撃を受けて損傷した問題で、国土交通省が中心となり設置した「ホルムズ海峡タンカー事故原因調査委員会」の第1回会合が18日、都内で開かれた。

　委員長に横浜国立大学大学院の角洋一工学研究員教授を据え、有識者や関係省庁で構成される同委員会は、タンカー事故の状況把握と原因の究明に向けて、分析・検討を進めていくことで合意した。

　この事故は、「M. STAR」が7月28日、約27万トンの原油を積んでホルムズ海峡のオマーン領海内を航行中、爆発音と共に衝撃を受け、乗組員1人が軽傷を負ったもの。船体も、右舷後部側面に約9メートル四方のへこみができたほか、船室の天井や壁の一部が剥がれ落ちるなどの被害を受けた。

　事故の詳細や原因は明らかにされていないが、衝撃前までにタンカーの周囲で不審な動きをする小型船が確認されたり、国際テロ組織アルカイダ系グループの「アブドラ・アッザム旅団」が犯行声明を発表するなど、海賊やテロ攻撃の可能性も挙げられている。

　タンカー事故原因調査委員会では、事故当時の気象分析や船員からの聞き取りで事故当時の状況を整理すると共に、船体損傷部の付着物などの分析や航海データ記録装置のデータ分析などに当り、事故の原因を追究していく方針。次回委員会は、分析の進捗によって決定される。

　国土交通省は、ホルムズ海峡が日本の原油輸送量の8割強が通行する場であることから、今回の事故が日本のエネルギーの海上輸送に対する脅威となる可能性があると指摘している。