台湾、IT商品業が拡大成長
3月14日、電子製品輸出関連筋の情報によると、TRI(台湾マーケットリサーチ研究所)は2008年、米国サブプライム問題が世界の技術産業へ大きな影響を及ぼすなかでも、台湾のノートパソコンや携帯電話端末、ディスプレイ業界は大きく成長していくという報告を発表した。
台湾市場関係者は、2008年、ICやDRAM、液晶テレビ、太陽エネルギー関連製品及び通信機器を含む台湾の情報技術関連商品の成長予想を低く調整したが、2008年後半より、情報技術市場は再度上昇へと転換すると見込んでいるという。
TRIの研究によると、低価格化による販売促進や、ハイテク技術を備える携帯電話端末の普及、及びそれら商品の普及による生産拡大などが市場の発展を促進させていくと予測している。
さらにデルなど契約生産メーカーに、ディスプレイパネル、プロセッサー、ハードディスクドライブを除いたノートパソコンの主要部品の自主生産を認可したため、2008年期、台湾ノートパソコン業の生産高は2007年より15.3%成長すると見込まれている。なお、この成長率は世界の平均成長予測率の14.9%を上回っている。
さらに台湾情報技術業界は多元化な発展を図っている。2008年、液晶テレビの受注量は102.8%成長の見通しで、同成長率は世界予測平均伸び率より4倍近く高い数値となっている。